ソフマップ

ソフマップ（英称：Sofmap）とはパソコン製品などを中心に販売している量販店チェーンストアである。または、これを展開する株式会社ソフマップ。

また、ヤマギワからソフト販売部門ヤマギワソフトの譲渡を受けて営業している。

概要
東京・秋葉原を中心に全国で28店舗（2007年2月28日時点）を展開している。

1982年に設立され、東京都新宿区高田馬場にある貸しビルの7階でパソコン用ソフトウェアの会員制レンタル事業を開始(同時期に同ビルの3階ではソフトムというレンタル屋も存在した)。神田、秋葉原、渋谷に直営店舗を、日吉（横浜），川崎新町（川崎）にフランチャイズ店舗を展開する。

しかし、ソフトウェアレンタル事業は違法性が強く当初から著作権者に問題視されており、取り締まりの機運が高まり1985年には撤退。パソコンの中古ハードウェアの買取と販売に業種を移行させる。取り扱い品目にファミコンやパソコンのソフトの買取・販売を加え、店舗を秋葉原に集約した。

現在の主要業態はパソコン関連を中心とするデジタルグッズを中心とした専門小売業となっている。中古パソコン関連の買取および販売は現在も継続されている。中古事業に関してはフランチャイズ展開もしている。各種テレビゲームの販売等も行っている。

ネットスラングとしてしばしば「ソフ」と略される（特に、同業他社と並べていう場合）ほか、「祖父地図」「祖父」などと書かれることも少なくない。この漢字表記についてはニフティサーブなどのパソコン通信BBSにおいて「商業目的の書き込み禁止」という規約があったため、「価格情報などを店名入りで書き込むだけでも商業目的とみなされるのではないか」と考えた利用者が使い始めた隠語であるとされる。また、イメージキャラクターであるマップチュの尻に「祖父地図」と書かれ、ポスターや一部の紙袋に使われるなどしていたため、店側でもこの表記について認識していることが伺える（現在、マップチュは使われなくなっている）。

テーマソング「HELLO,SOFMAP WORLD（山川啓介作詞、林哲司作曲）」はヨドバシカメラなど同業他社のテーマに比べてアップテンポで刺激的なため、しばらく店内にいると耳から離れなくなる洗脳ソングとして有名で、8cmCDも発売されたほか、家電量販店9社のテーマソングを収録した12cmCD「エレクトリックパーク」にも収録された（2004年11月発売）。店内で流れる同曲には日本語版のほかに英語版・中国語版・韓国語版などが存在したが、CDに収録されたのは日本語版と英語版のみであった。

沿革

「箱売り」からの躍進
当初は秋葉原と大阪・日本橋の小型商業ビルに居を構え、商品展示は行わずその分廉価に販売する「箱売り」業態を得意としていた。そのため1986年より商品価格をリスト掲載したフリーペーパーソフマップタイムズ（後のソフマップワールド、有料化後はソフマップワールドハイパー→ソフマップドットマガジン→ソフマップデジタルバイヤーズ。2005年3月号で休刊）を大量に発行し、落下保証などといった「新品5年保証」「中古3年保証」といった独自の保証制度をいち早く開始し、創業時からの得意分野であるパソコン中古買い取りの3本柱で他社との差別化を図っていた。その後Windows 95発売に端を発するパソコンブームを見越し、大幅に増床して初心者向けの展示販売に力を入れることとなり1993年の秋葉原1号店シカゴ（ChicagoはWindows 95の開発呼称）、1994年の大宮を皮切りに大型店舗GIGA STORE店の出店を加速する一方、東京八重洲・池袋などではコンビニ業も行うなどの多角化を行った。大阪地区ではほぼ同一の営業形態をとる地元資本のスタンバイと激しい販売合戦を繰り拡げた。

競争激化と低迷期
その後はパソコンの価格下落、中古品の商品サイクル短縮による流通性や収益性の低下、家庭用ゲームの販売不振などの要因が重なり、経営の上昇ペースは著しく鈍くなり、長い停滞あるいは凋落の時代となる。主力の東京の秋葉原・大阪の日本橋両地区は各フロアの狭い店舗が多い上に近隣同業者との競合が激しく、逆に地方ではフロアが広すぎて持て余してしまい非効率になるなど、店舗面の問題も足を引っ張る要因となった。郊外に進出する家電量販店に対抗して初心者向けの展示販売に路線を切り換えたものの、雑多な陳列、清掃の行き届かない店内、どこか話しかけにくい店員など、「箱売り」当時のスタイルからの脱却が進まず垢抜けない店舗は他量販店に比較しマイナスイメージとなっていた。

また、各店内を一見した限りでは大量にいる店員・スタッフではあっても、ほとんどがアルバイトや契約社員といった非正規雇用である事などから人材の入れ替わりは非常に激しく、接客態度や商品説明の知識に関する店員の技能のバラつきや適性にも問題があった上、その入れ替わりの激しさゆえに従業員全体の長期的なスキルアップを図る事もままならなかった。また、これらの事がただでさえ規模に対して人数が少ない正社員たちに掛かる負担をさらに大きくしてしまうという悪循環となってゆく。これらの要素が重なり続けた結果、1990年代中頃には「ソフマップはバイト（あるいは社員）を使い潰す」などという風評や、他にも社内の人事派閥抗争などの噂が立つようになり、これが口コミやパソコン通信などを通じて度々広まった事で、人材確保にも苦しむ様になった。

これらの事が要因となって、同業他社と比較してサービス面・技術面での見劣りが目立つようになってきた。また、ソフマップカードの導入によるポイント付与もあって、開業当時の「激安」というイメージもいつしか失われて（他店と価格比較できるソフマップワールド誌の無料配布は1997年で終了）、業界の中でも中途半端なポジションになってしまい、そこから抜け出すことができなくなっていた。

1997年夏、「ソフマップが光通信からの資本導入に失敗したため、9月16日に倒産する見込みである」という内容のパソコン通信の書き込みに端を発するチェーンメールが各所に出回り、この情報を信じた顧客が溜め込んでいた『ルピー（同社が提供するポイントサービス）』を取り付ける騒ぎが発生した。この風評騒ぎはメールで指摘された9月16日にソフマップが倒産しなかった事やチェーンメールの内容に基本的な事実の誤り（ソフマップ本社の位置や光通信から導入しようとした資本金額など）がある事を指摘し、事実無根の内容であると公表された事から収束に向かった。それでも、銀行の貸し渋りなどの風評被害を引き起し、結果として同社の経営に大きなダメージを与えたが、この経営危機は丸紅の資本参加を受けて乗り切る事になった。

ビックカメラ傘下での再建
その後2005年に丸紅が株式の一部をビックカメラへ譲渡したため、2005年からビックカメラと提携して業績改善に取り組んでいたものの、改善が見られないことから2006年2月にはさらに一歩進んだビックカメラとの資本・業務提携を締結。第三者割当増資による新株発行でビックカメラが61.56%を取得する親会社になった。この提携により中古品ビジネス、仕入れ・店舗展開の協力、プライベートブランドの共同開発などの事業分野での提携が進むと見込まれている。

秋葉原地区に出店しているソフマップ全店はビックカメラグループのロゴを店舗外観に掲示、秋葉原ソフマップタウンリニューアル時に導入されたCIによりソフマップ・ロゴマークも改められたポイントカード・提携クレジットカードの共通化は行われていないが、2007年11月20日に初めてビックカメラのインショップとしてオープンした、ビックカメラ岡山駅前店にてポイント交換サービスを開始した。また、ビックカメラが毎年発行するカレンダーをソフマップ店頭でも配布する、制服をビックカメラと共通化など、年々ビックカメラ色を強めつつある。増資により、デフレや競争激化により売り上げが低迷している店舗を2006年から順次閉鎖している（以下参照）。

その一方でパソコン（PC）・PCソフト・DVDソフトの中古商品買取は強化し、2007年3月1日からビックカメラ店舗内にソフマップ買取センターを開設している。現在、新宿西口・池袋・大宮西口・有楽町・柏・なんば・立川・ラゾーナ川崎・渋谷東口・天神1号館のビックカメラの店舗内にある。

2007年には、主力の秋葉原地区において、子会社のヤマギワソフトを含めて、分散していた小型各店舗を大型ビルに集約しソフマップタウンに再編することを発表。ヤマギワ本店跡地に建設したビルをソフマップ秋葉原本館と位置づけ2007年9月6日に開店した。白物家電を取り扱う店舗となり、ビックカメラ秋葉原店ともいうべき多角化店舗になっている。[1]それにあわせCIも一新しビックカメラグループを前面に出した看板に移行中である。

また、2007年11月以降は新たな店舗形態としてビックカメラ店内に中古専門店を積極的に出店している。

ポイント制度
ポイントサービスには2種類あり、通常のショッピングで加算される「ルピー」と買取サービスを依頼した際に現金の代わりに受け取る「プール」と呼ばれるポイントがある。どちらも1ルピー＝1プール＝1円単位でショッピングに利用できる。 買取サービスの際にプールで受け取ると、通常10%のボーナスポイントが付加される。かつてはボーナス分はプールとして加算されたが、現在はルピーとして加算されている（プールポイントにルピーポイントはつくがルピーポイントにポイントはつかない）。この他、かつては「クラブS」という上級会員制度があったが、現在は廃止されている。

ソフマップカード発足当初はポイント付与率は高額商品が多いため利益圧迫とならないよう原則1%と低めに設定されていたが、上記のとおり価格面での競争力が低下したこと、他店では10%台の還元率もごく普通のものとなっていたことから、10%を超える設定も多くなりつつある。

歴史
1982年4月 - パソコンソフトのレンタル事業を目的として、有限会社ソフマップ設立。東京都新宿区高田馬場にて店舗を開店。
1983年 - 秋葉原1号店（現・秋葉原14号店新品パソコンゲームソフト専門ショップ）開店。資本金3,000万円で株式会社ソフマップ設立。
1984年 - 新品・中古パソコン販売への業態転換、フランチャイズ店でのソフトレンタルは継続。
1985年 - 大阪日本橋に出店、ソフトレンタルのフランチャイズ契約解除。
1992年 - 株式の額面の変更を目的に株式会社ソフマップに合併。
1994年 - ソフマップカード会員制度・ルピーポイント制度開始。初の大型店GIGASTORE大宮店オープン。
1995年3月 - ソフマップ・エフ・デザイン株式会社（後のドリームテクノロジーズ）設立。
1995年 - 有償保証制度・「ソフマップワランティ」開始。
1997年 - ソフマップカード会員100万名突破。夏、倒産予測の流言が飛び、ポイントカードの取り付け騒動が発生。
1999年 - 角田無線電機の「本店」及び本店内隣接の「エックスワン」を譲り受け、「カクタソフマップ」開店。
2000年 - ソフマップ・ドットコム設立。
2001年 - 東京証券取引所市場第二部に上場（証券コード2690）。
2002年 - 子会社であるソフマップソフトがヤマギワソフトからソフト関連事業に関する営業を譲り受け、東京物流センター・中古事業リユースセンター統合。
2003年 - 大阪物流センター・中古事業リユースセンター統合。
2004年 - 中古パソコンの商品化における国際標準規格ISO 9001認証取得。
2004年2月10日 - ヤマギワソフト館において火災、計4フロア焼失（同店舗は復旧し、同年8月にリニューアルオープン）。
2005年 - 筆頭株主である丸紅がビックカメラに株式を一部譲渡。それにより筆頭株主がビックカメラ（19.84%）に（丸紅13.89%）。ビックカメラと資本・業務提携に関する覚書を締結。
2005年12月21日 - 通信販売事業ソフマップ・ドットコムのホームページをリニューアルした際、各種設定などに失敗。1週間以上もの間アクセス不能となり、リニューアル後には商品が2000年1月1日着になっていたりと、復旧後にもリニューアル失敗の影響による不手際が続発。
2006年2月28日 - 株式の第三者割当増資により、ビックカメラが株式の61.56%を取得。同社の連結子会社となる。
2007年3月18日 - 秋葉原の4店舗、新宿の2店舗においてSuica電子マネーを導入。
2007年6月1日 - ソフマップソフトを吸収合併。
2007年6月6日 - ソフマップ・ドットコムにて198,000円の液晶モニターの価格を1桁削って誤表記で販売していたことが発覚。翌日になり価格を訂正したが、それまでに誤表記の液晶モニターの購入者に対してソフマップカードの割引ポイントが正規表記購入時と同額のポイントが付くことが発覚した。ソフマップでは誤表記での獲得ポイントについて無効にし、このポイントを使ってソフマップ内で購入した者に対してはポイント数がマイナスになった場合はマイナス分を請求すると発表した。
2007年9月6日 - ソフマップ初の白物家電を本格的に取り扱うソフマップ秋葉原本館開店。開店に際しては、ビックカメラが全面的にバックアップを行い、開店時には多くのビックカメラ社員も売場に立った。
2007年11月 - ヤマギワソフト4店舗を順次ソフマップに店舗名称変更。（同年12月に完了）
2007年11月 - 初めての「ビックカメラ店舗内のインショップ型店舗」となる岡山駅前店を開店。以降の新規出店店舗は現時点で全てこの業態で出店されている。