最大の売り上げ規模を誇るヤマダ電機さんは、ネットショップでの品ぞろえも

盛りだくさんですね。

　この下では、wikipediaさんの記述の引用紹介と、他の家電量販店通販サイト

紹介ページへのリンクを設置しています。

ヤマダ電機

株式会社ヤマダ電機（ヤマダでんき）は、日本の家電量販店チェーンを営業する企業である。日本の家電販売最大手で、テックランド、LABI、テックサイトといった屋号の店舗を展開している。また一部店舗では、書籍、カー用品、玩具、高級ブランド商品、 贈答用品なども取り扱っている。

概要
1973年、日本ビクターを退社した山田昇が個人商店「ヤマダ電化センター」として創業。1983年に株式会社ヤマダ電機設立。現在の法人は、1978年設立の休眠会社・日本電線工業株式会社と株式額面変更のために1987年5月21日に合併して、商号を株式会社ヤマダ電機に変更したものである。

群馬県を地盤とした郊外型家電量販チェーンとしてスタートし、1980年代からは北関東各県の同業である、コジマ（栃木県）、ケーズデンキ（茨城県）などと、互いの商圏への進出と価格競争で激しく競い合い規模を拡大した。一時期コジマに対して売上高で劣勢に立たされるが、他社に先駆けて店舗を大型化する戦略に切り替え、特に2000年の東京証券取引所第一部上場以降は、既存店の建替・移転を進めるとともに、各地の地元量販店との提携や買収によって全国展開を加速した。

2002年に家電量販店国内最大手となり、2005年2月には、専門量販店としては日本で初めて売上高1兆円を達成している。2005年7月29日、最後まで未出店だった徳島県で徳島藍住店を開店させ、家電量販店で初の全都道府県進出を果たした。2006年度には、家電量販業界の2割の売り上げ規模になっている。

さらなる業様拡大のため小商圏や駅前への進出も目指している。2004年6月、都市型店舗の試験をかねて、広島市中心部に広島中央本店を開店。そのノウハウを元にして、2006年には大阪市浪速区に「LABI1 なんば」を開店し、以降は「LABI」を駅前型量販店業態の統一ブランド名として各地に出店しており、ビックカメラやヨドバシカメラなどの都市型量販店と激突する格好となっている。また、2006年9月29日、携帯電話や携帯オーディオなどのモバイル機器を専門に扱う小型店舗の新業態「テックサイト」を東京都の中野駅前に出店、これも以降各地に展開する。さらに2006年9月、関西および北海道エリアで「ヤマダTVショッピング」を放送開始。2007年1月4日からは地上波とBSで全国展開し、TVショッピング分野への本格進出を狙う。

2008年6月27日開催予定の株主総会をもって、山田昇代表取締役CEOが社長から会長へ、山田の甥の一宮忠男代表取締役COOが副社長から社長となった。

主な提携・買収
ヤマダ電機は東証一部上場以降、積極的に規模の拡大を指向しており、その手段の一つとしてM&Aを行っている。

2005年7月14日、静岡県が本拠の小売企業・株式会社マキヤと合弁会社・東海テックランドを設立（マキヤ80%、ヤマダ20%）。マキヤが営業する電器店業態「ヤベデンキ」を新会社に分離してテックランドに転換したが、業績が振るわなかったためフランチャイズ方式を断念。2007年10月1日、マキヤ保有分の東海テックランド株式をヤマダ電機が買い取り、完全子会社化した。

2005年11月1日、香川県を中心にスーパーマーケットを営業する株式会社マルナカ、同じく香川が本拠の小売企業・株式会社ダイナマイトコーポレーションとともに中四国テックランドを設立（ヤマダ55%、マルナカ25%、ダイナマイト20%）。ダイナマイトが営業する電器店業態「デンキのダイナマイト」の主力店舗を新会社に分離してテックランドのフランチャイズに転換。これにより実質的に「デンキのダイナマイト」店舗を買収した。

九州でケーズデンキのフランチャイズを展開していた正一電気が、ケーズとの契約終了後の2007年2月に合弁会社・九州テックランドを設立（正一電気60%、ヤマダ40%）。正一電気が営業していたケーズデンキ店舗はテックランドに転換された。

2007年6月29日には、新生銀行系ファンドの傘下で経営を再建したぷれっそホールディングスの全株式を取得し完全子会社化。2007年9月26日には、独立系投資会社のアセット・マネジャーズ系のファンドから、ディスカウントショップのキムラヤを運営する株式会社キムラヤセレクトの株式94.25%を取得して、連結子会社化した。

また、2007年9月頃から、業界7位のベスト電器の株式を純投資目的として買い進め実質的な筆頭株主になっており、ベスト電器がビックカメラとの資本･業務提携を発表した後も、2007年11月にはベスト電器株を40%まで買い増しする意向を示している。

沿革
1973年 - 日本ビクターを退社した山田昇が群馬県前橋市で電気店を個人創業
1983年 - 株式会社ヤマダ電機設立
1989年 - 株式を店頭 (JASDAQ) 公開
1996年 - インターネットサービスプロバイダ事業を開始
1997年12月 - 南国殖産と合弁会社・南九州ヤマダ電機株式会社を設立
1999年 - 京都府八幡市に関西第1号店「テックランド京都八幡店」を出店。これにより全国展開を本格化させる。
2000年9月24日 - 東京証券取引所第一部に上場
2001年7月 - 株式会社沖縄ヤマダ電機を設立
2001年9月 - 和光電気と合弁会社・株式会社和光ヤマダ電機を設立
2002年5月 - 株式会社ダイクマの株式をイトーヨーカ堂グループから取得し子会社化
2004年1月14日 - 株式会社神代の株式を取得し子会社化
2004年5月25日 - 和光ヤマダ電機を株式会社関西ヤマダ電機に社名変更
2004年6月1日 - 神代を株式会社KOUZIROに社名変更
2004年6月11日 - 初の都市型店舗「テックランド広島中央本店」が開店
2004年7月23日 - 沖縄初進出となる「テックランド具志川店」を沖縄ヤマダ電機が出店
2005年1月27日 - 初の駅前（駅直結）型店舗「テックランド別府駅前店」が開店
2005年2月25日 - 日本の専門店として初めて連結売上高が1兆円を突破
2005年7月14日 - マキヤと合弁会社・株式会社東海テックランドを設立（「ヤベデンキ」をテックランドに転換）
2005年7月29日 - 「テックランド徳島藍住店」を出店し全都道府県進出を達成
2005年9月1日 - 豊栄家電から小型電器店フランチャイザー事業を分離して、合弁会社・コスモスベリーズ株式会社を設立
2005年11月1日 - マルナカ、ダイナマイトコーポレーションと三社で合弁会社・株式会社中四国テックランドを設立（「デンキのダイナマイト」をテックランドに転換）
2006年3月10日 - 初のターミナル駅隣接型店舗「LABI1 なんば」が開店
2007年2月 - 正一電気と合弁会社・株式会社九州テックランドを設立
2007年6月29日 - 株式会社ぷれっそホールディングスの全株式を新生銀行系ファンドから取得し完全子会社化
2007年9月26日 - 株式会社キムラヤセレクトの株式94.25%をアセット・マネージャーズ系ファンドから取得し子会社化
2007年10月1日 - 東海テックランドの全株式を買い取って完全子会社化
2007年12月 - ぷれっそホールディングス傘下のサトームセン全店舗をテックランドとLABIに転換
2008年7月1日 - 本社を群馬県高崎市の高崎駅前に移転

店舗の展開
国道49号から見るコジマVSヤマダ（福島県郡山市）1980年代から北関東で激しく競い合った、ヤマダ（群馬）、コジマ（栃木）、ケーズデンキ（茨城）の3社は「YKK」と呼ばれ（ヨドバシカメラ、ヤマダ、コジマで「Y2K」ともいう）、一時期は日本電気大型店協会 (NEBA) 曰く「北関東の風雲児or波乱児」たちとも言われたが、その勢いは今日では全国各地に広がり、家電販売業界再編の引き金、NEBA解散（2005年8月）の引き金になったともいえる。そのなかでも、特に隣県に本社のあるコジマとの対抗心は非常に強く、互いに近隣に対抗出店し、右記の写真のような光景は群馬・栃木エリアのみならず全国で見ることが出来る程である。「他店より安い」を強調しており、その価格表示に関しては裁判沙汰にもなったこともある。1997年にコジマは家電製品売上高日本一の座をベスト電器から奪い優位に立ったが、ヤマダが急速に店舗のスクラップアンドビルドを進め、2002年にコジマを抜き去りトップに躍り出て、今日のようなスタイルとなっている。また、パソコン販売に力を入れ、独自ブランドPC構築を目的にKOUZIROを子会社化し、中古PC販売強化など力を入れており法人営業に強みがある。

郊外型店舗を47都道府県すべてに出店し終えると、「LABI」という都市型店舗のブランドを確立する。「LABI」の店舗は以前出店しなかった駅前の土地にも積極的に出店し、ビックカメラ（池袋・新宿・渋谷）、ヨドバシカメラ（新宿）、ケーズデンキ（水戸）、コジマ（宇都宮）といったライバル店舗のテリトリーにも出店を続け、激しい価格競争を繰り広げている。

ポイントサービス
2001年より会員カードによるポイントサービスを展開しており、ポイント制度に否定的な他の郊外型競合店との差別化要素として積極的に利用している。テックランド全店でポイントサービスを本格導入する前は、実験店舗として「デジタル21」を東京都足立区と岡山県（岡山店はテックランドを改装し利用）に開店させ導入した。現在は両店ともテックサイトに改装されている。

店舗入口などにはポイントを抽選で無償付与する端末を設置している。2006年までは、商品価格（支払価格ではない）1,000円以上の買い物につき、1日1回100 - 4,000円のポイント抽選権が4日分与えられた。 2006年12月16日より一部変更し抽選が1日2回に分割され、1回目は来店時に10 - 4,000円分、2回目は商品購入後（さらに、通常ポイントカードは購入金額が200円以上であるという条件付き）、一回目の有無により 10 - 4,000円分（ケータイ・LABIカードだと、90 - 4,000円分）のポイントが付与される。

九州テックランド系列の店舗では、本社系列とポイントカードに互換性がなく、デザインも異なり九州テックランドでのみ使用できる旨が明記されている。また、完全子会社化したぷれっそホールディングス傘下3社が2007年9月から発行している「ぷれっそポイントカード」も、外観やシステムは似ているものの現時点では本社系列・九州テックランド系列どちらとも互換性はない。